初めての退職!退職の流れ・スケジュール、起こりがちなトラブルを解説

おはようございます。キャリアに悩む30代タカヒデです。
本日は、初めて退職する方に、退職の流れ・スケジュール・進め方に加え、起こりがちなトラブルを解説します。
- 初めて退職するため進め方が分からない
- 今後退職を考えており、事前に流れを把握しておきたい
- 退職時にトラブルが発生しないように事前に準備しておきたい
退職を決断してから退職するまでの流れとスケジュール
退職は人生で何度も経験するものではなく、初めての人ほど心配になります。
また、準備不足や手続きのミスによってトラブルが発生することも少なくありません。
スムーズに退職するためには、適切なスケジュール管理と手順の理解が重要です。
これから詳しく解説していきます。

①:退職の意思表示(1~3か月前)
退職を決めたら、まず直属の上司に口頭で意思を伝えるのが一般的です。
繁忙期を避けるなど、退職のタイミングにも配慮すると印象が良くなります。
例えば、年度末やプロジェクト終了後など、業務の区切りを意識すると円滑に進められます。
企業によっては就業規則で「退職の1か月以上前に申し出ること」と定められていることもあるため、事前に確認をしましょう。
②:退職願の提出(1か月前)
退職の意思が受け入れられたら、書面で「退職願」または「退職届」を提出します。
これは法的には不要ですが、社内ルールとして求められる場合が多いです。
退職願はあくまで“願い出る”文書であり、正式な意思表示とされます。
記載内容や提出方法は会社のフォーマットに従うことが基本です。
提出後は人事や上司と退職日、引継ぎ内容などの詳細を詰めていきます。
③:業務の引継ぎ(1か月前~3日前)
引継ぎは会社への最後の責任でもあります。
マニュアル作成や打ち合わせを通じて、後任に業務内容をしっかり伝えることが求められます。
引継ぎが不十分だと、退職後にトラブルの原因になる可能性あります。
例えば、自分しか扱えないツールや取引先とのやり取りがある場合は、特に丁寧な説明が必要です。
余裕を持ったスケジュールで進めるようにしましょう。
④:社内外の関係者へ挨拶(1か月前~退職当日)
退職が正式に決まったら、取引先や社内関係者へ挨拶を行います。
メールだけでなく、可能であれば対面で直接感謝の気持ちを伝えることが望ましいです。
特に長く関わった関係者には、一人ずつ丁寧に挨拶することで、退職後の印象も良くなります。
全員に直接の挨拶は難しくとも、短い関わりだった方など、お礼のビジネスメールを送付しておくと良いでしょう。
なお、退職メールや、みんなの前で一言挨拶をする際の例文テンプレは↓の記事で紹介しています。
挨拶が苦手な場合はぜひ参考にしてください。

⑤:支給品の返却、デスク周りの片付け(1週間前~退職当日)
会社から貸与された備品は退職日までに返却します。
具体的にはパソコン、携帯、社員証、制服などがあります。
また、私物の整理や社内データの削除なども重要です。
個人情報や業務データを持ち出すのは厳禁であり、コンプライアンス違反につながる恐れがあります。
不要な書類はシュレッダー処理を行い、デスク周りをきれいにした状態で退職を迎えましょう。
⑥:退職(当日)
退職当日は、最終出勤として社内での最後の業務を行い、上司や同僚にお礼を伝えます。
時間に余裕を持って行動し、最後の印象を良いものにすることが大切です。
会社によっては送別会や最終面談が行われる場合もあります。
退職証明書や離職票の発行状況を確認し、手続き漏れがないよう注意しましょう。
⑦:退職金の受け取り、公的な手続き(退職後)
退職後は退職金の受け取り、健康保険や国民年金、税金などの手続きを行います。
離職票をもとにハローワークで失業保険の申請をしたり、国民年金や健康保険の切り替え手続きが必要です。
これらは退職直後に早めに行わないと、手当が受け取れなかったり保険が途切れる可能性があります。
スケジュール管理と書類の確認を忘れずに行いましょう。
退職時に起こりがちなトラブル
ここまで退職の流れを解説しました。
しかし、必ずしもスムーズ退職できるとも限らず、トラブルに発展してしまうこともあります。
ここで退職時に起こりがちなトラブルを紹介します。
知っておくだけでもトラブルを回避することに繋がるため、ぜひ頭に入れておいてください。
トラブル1:退職を伝える順番を間違える
退職の意思を同僚や取引先に先に話してしまうと、上司の信頼を損ねる可能性があります。
まずは直属の上司に伝えることが最優先です。
その後、社内の正式な手続きを経て関係者に伝えるのが正しい順序です。
例えば、内密に相談したつもりが噂になってしまい、職場の空気が悪くなるケースもあるため注意が必要しましょう。
トラブル2:退職願が受理されていない
口頭でのやり取りだけで済ませると、退職の意思が正式に認識されていないことがあります。
必ず書面で退職願を提出し、受理の確認をとることが大切です。
また、メールで提出した場合も「受領済み」と明記された返信があるかを確認しましょう。
退職日が近づいても手続きが進まない場合は、早めに人事担当へ相談しましょう。
トラブル3:引き止められて退職できない
上司や経営陣から引き止めにあい、退職が遅れることもあります。
特に人手不足や重要ポジションの場合に起こってしまいます。
しかし、退職の自由は労働者の権利であり、法的には2週間前までの申し出で退職は可能です。
強く引き止められ進まない場合は、第三者(労働組合や労働局)への相談も視野に入れましょう。
まとめ
本日は、初めて退職する方に、退職の流れ・スケジュール・進め方に加え、起こりがちなトラブルを解説しました。
- 退職の意思表示(1~3か月前)
- 退職願の提出(1か月前)
- 業務の引継ぎ(1か月前~3日前)
- 社内外の関係者へ挨拶(1か月前~退職当日)
- 支給品の返却、デスク周りの片付け(1週間前~退職当日)
- 退職(当日)
- 退職金の受け取り、公的な手続き(退職後)
退職は単なる手続きではなく、社会人としてのけじめやマナーも求められる重要なイベントです。
適切な順序とスケジュールで進めることで、円満な退職が可能となります。
トラブルを未然に防ぐためにも、事前準備と会社のルールの確認を怠らず、誠実な対応を心がけましょう。
以上、タカヒデでした。