転職後すぐ辞めることはできる?印象が良くないと分かっていても退職を検討している方に

おはようございます。キャリアに悩む30代タカヒデです。
本日は、転職したばかりだけどもう辞めたい。印象が良くないと分かっていても退職を検討している。という方に転職後すぐに辞められるのかを紹介します。
- 転職したばかりだけどもう辞めたい
- 転職先でハラスメントが起きている
- 転職先でやっていけるか不安
はじめに
転職後、「思っていた職場と違った」「これ以上ここで働くのは難しい」と感じ、入社から間もない段階で退職を検討していませんか?
しかし、「せっかく転職したのにすぐ辞めるのは印象が悪いのでは?」「次の転職に不利になるのでは?」と悩み、行動に移せないケースも多いのが現実です。
この記事では、転職後すぐに辞めることは本当に可能なのか、社会的な影響、よくある退職理由、実際に退職を決めた場合の手順や、次回は同じ失敗を繰り返さないためのポイントも紹介します。
短期離職を「失敗」と捉えるのではなく、今後のキャリアに活かすための判断材料として、ぜひ参考にしてください。
一般的な転職後辞めるまでの期間は?どれくらいで早いと感じる?
転職者の中には、意外と早期に退職している人も少なくありません。
マイナビの調査によると、転職者のうち前職の在籍期間が「1年未満」と回答した人は「約20%」を占めています。
■【転職者】前職の勤続年数(2024年)

つまり、5人に1人が短期で職場を離れている計算です。
一般的には「半年未満の退職」は「早すぎる」という印象を持たれやすいですが、社会全体では短期間での転職も珍しくないことが分かります。
一方、企業側の目線で見ると、中途採用担当者が早期退職だと思う勤続年数は平均「9.5カ月以内※」となっています。
1年未満という勤務年数の方は一定数いるものの、早期退職と感じられることが多いようです。
※引用:中途採用実態調査2024年版(マイナビキャリアリサーチLab)
転職後すぐに辞めることは大丈夫?
では、実際に転職後すぐに退職することはできるのでしょうか?
法律上、退職することは可能
結論から言えば、転職後すぐであっても法律上は退職が可能です。
民法第627条では、正社員であっても「退職の2週間前までに申し出れば、契約期間の定めがない限り退職できる」と定められています。
つまり、入社1週間であっても、退職意思を伝えて2週間勤務すれば辞めることができます。
もちろん会社の就業規則に「1か月前の申告が必要」とある場合は配慮が必要ですが、最終的には法律の方が優先されます。
精神的に限界を迎えているような場合は、無理をせず早めに行動することも選択肢の一つです。
明確な退職理由さえあればトラブルの心配も少ない
法律上可能であったとしても、できるだけトラブルにならないように退職したいものです。
そんなトラブルにならないためにも「なぜ辞めるのか」を明確にしておくことが大切です。
たとえば「業務内容が面接で聞いていたものと違っていた」「パワハラに近い言動があった」といった具体的な理由がある場合、会社側も納得しやすく、円満に退職できる可能性が高まります。
逆に「なんとなく合わない」といった曖昧な理由では、引き留めやトラブルの原因になることもあるため注意が必要です。
後悔しないためにも、自分の退職理由を紙に書き出すなどして、客観的に整理することをオススメします。
特に新卒・第二新卒などの若手はキャリア影響も少ない
もう一つ心配になることが、自身のキャリアへの影響です。
一般的に、転職直後の退職はキャリアにネガティブな印象を与えがちですが、新卒や第二新卒といった若手であれば影響も少なくて済みます。
社会人経験が浅いため「自分に合う職場を探している段階」と見なされ、多少の転職回数は許容される傾向にあります。
実際、20代の転職市場では「ポテンシャル重視」の採用が多く、早期退職が致命的なハンデになるケースは少ないのです。
むしろ合わない職場に長く居続けて精神的に疲弊するよりも、早めに見切りをつける判断は賢明とも言えます。
転職後すぐに辞めてしまう際のよくある理由
このように、転職後すぐに辞めることは問題ありませんが、その理由にはどのようなものがあるのでしょうか。
理由①:ハラスメントが発生している
職場でのパワハラやセクハラといったハラスメントは、心身の健康に大きな悪影響を及ぼします。
入社してすぐに上司から威圧的な態度を取られたり、暴言が日常的にあるような環境であれば、たとえ短期間でも無理に続ける必要はありません。
最近では労働基準監督署への相談窓口も充実しており、証拠を揃えて訴え出ることも可能です。
自分を守ることを第一に考え、退職を検討することはよくある理由として上がってきます。
理由②:職場の雰囲気が悪い
「話しかけづらい空気」「協力し合わないチーム」「陰口が多い」など、職場の雰囲気が悪いと日々の業務も苦痛に感じやすくなります。
雰囲気は入社前の面接だけでは判断しづらいため、入ってからギャップを感じることも多い要素です。
職場の人間関係にストレスを感じ、早期に退職する人も少なくありません。
自分に合った環境でなければ長続きできないのです。
理由③:聞いていた労働条件と異なる
面接時に提示された給与や勤務時間、業務内容などが、入社後に実際と異なっていた場合にも、早期退職に繋がる原因となります。
たとえば「残業はほぼない」と聞いていたのに毎日終電まで働くことが常態化していたケースなど、求人内容と現実がかけ離れている場合です。
このような場合は早期退職を検討する際の正当な理由になります。
証拠として求人票や雇用契約書を保存しておくことも、後々のトラブル回避に役立ちます。
理由④:想像していた仕事内容と異なる
- マーケティング業務だと思って入社したのに、実際にはデータ入力が中心だった
- 営業職で採用されたはずが、飛び込みばかり
など、仕事内容にギャップを感じて退職を考える人もいます。
特に未経験分野への転職では、自分の期待値と実務の乖離が起こりやすく、戸惑いを覚えることも少なくありません。
こうした場合、自分の適性やキャリアビジョンに立ち返って、再度職場選びをすることが前向きな選択になります。
理由⑤:自分のスキルが足りていない
新しい職場で求められるスキルレベルが予想以上に高く、自分の実力が追いつかないと感じた場合も、強いプレッシャーから退職を考える人がいます。
とはいえ、これは努力で解決できることも多く、上司や同僚に相談する、研修制度を活用するといった手段を検討することも大切です。
それでも改善が見られない場合や、精神的に追い詰められている場合に、退職を考える人が多い状況です。
理由⑥:なんでも前職と比較してしまう
新しい環境に馴染めない原因の一つとして「前職と何かと比較してしまう」ことがあります。
前職では自由だった勤務体制が、現職では厳格であったり、逆に裁量がなさすぎて不満が募ったりすることもあります。
こうした比較は成長の妨げになるだけでなく、自分自身の不安や不満を強調してしまう要因にもなります。
「環境が違うのは当然」と割り切ることができなければ、無理をして続けるよりも転職を検討するのが賢明です。
転職後すぐに辞めることのデメリット
転職後すぐに辞めることはできますが、それには一定のリスクも存在します。
感情に任せて退職を決断する前に、以下のデメリットを十分に理解しておきましょう。
デメリット①:転職時に「短期離職している人」と認識される
企業の採用担当者は履歴書や職務経歴書で「在籍期間の短さ」に注目します。
特に1年未満での離職が複数回あると、「忍耐力がないのでは?」「またすぐ辞めるのでは?」といったマイナスの印象を持たれがちです。
実際の理由がやむを得ないものであっても、書類選考の段階ではその背景まで伝わりにくい点がネックです。
採用の門が狭くなる可能性があるため、短期離職が職歴にどのように影響するかは慎重に考えましょう。
デメリット②:面接時に理由を問われる
早期退職をした場合、次の転職活動では高確率で「なぜすぐに辞めたのか?」と質問されます。
この問いに対し、正直かつ前向きに答えられる準備が必要です。
「人間関係が悪かった」「仕事内容が合わなかった」などの理由でも、表現の仕方次第で印象が変わります。
ネガティブな話だけで終わらせるのではなく、「今回の経験から自分に合う環境が明確になった」など、学びや改善意識を伝えることで好印象を与えることができます。
デメリット③:知人や家族からも悪いイメージを持たれることがある
退職の判断は個人の自由ですが、周囲の理解を得にくい場合もあります。
特に親やパートナーなど、身近な人ほど「もう少し頑張ってみたら?」という意見を持ちやすい傾向があります。
これにより、自分の判断に対して迷いや罪悪感が生じることも少なくありません。
大切なのは「他人の評価」ではなく「自分の心身の健康や将来性」です。
周囲の声は参考程度にとどめ、自分の納得のいく選択を心がけましょう。
転職後すぐに辞める際の退職の流れ
では実際に転職後すぐに退職をする際の流れを紹介します。
たとえ入社から日が浅くても、退職の基本的な手順は通常のケースと変わりません。
STEP①:上司に退職意思を伝える
まずは直属の上司に、退職の意思を丁寧に伝えましょう。
口頭で伝えるのが基本ですが、言いづらい場合はメールや手紙を補助的に活用しても構いません。
突然の報告ではなく、事前に時間をもらう形で伝えるのがベターです。
また、「できるだけ円満に辞めたい」という姿勢を見せることで、相手の心証も和らぎます。
どうしても直接意思を伝えることができない場合は退職代行サービスを使うのも一つの方法です。
↓の記事で退職代行サービスのオススメを紹介しているので参考にしてください。

STEP②:退職届を作成・提出
口頭での申し出が受理されたら、正式に退職届を作成します。
フォーマットは会社の指定がある場合が多いため、就業規則や総務担当への確認をしておくと安心です。
提出のタイミングも「退職希望日の〇週間前」など社内規定がある場合があるため、あらかじめ確認しておきましょう。
STEP③:業務の引継ぎ
退職を決めたからといって、いきなり仕事から手を引くのはNGです。
後任への業務引継ぎやマニュアル作成を丁寧に行うことは、社会人としてのマナーです。
特に在籍期間が短い場合、退職後の印象を良くする数少ないチャンスでもあるため、誠実に対応しましょう。
STEP④:退職
引継ぎが完了したら、最終出勤日を迎え退職となります。
備品の返却や社内手続き、社会保険や税金関連の確認など、事務的な処理も忘れずに対応しましょう。
可能であれば、上司や同僚へのお礼を伝えるのも良い印象を残すポイントです。
なお、詳しい退職の流れは↓の記事で紹介しています。
退職の流れを把握したい方は参考にしてください。

次の転職先ですぐに辞めないためにできること
最期に、退職後、次の職場で同じ失敗を繰り返さないためできることを紹介します。
以下のポイントを意識することで、より良い職場で長く働けることを願っています。
できること①:今回早期退職した理由を明確にする
まずは今回辞めることになった「本当の理由」を自分なりに掘り下げてみましょう。
「何が不満だったのか」「どのような環境が合わなかったのか」など、紙に書き出して可視化することがおすすめです。
原因を明確にすることで、次回の転職時に「避けるべき職場環境」や「重視すべき条件」が明確になります。
自分の価値観や優先順位を知ることは、後悔しない転職の第一歩です。
できること②:転職先の口コミや実際に働いている社員からの声を聴く
求人情報だけでは見えない職場のリアルを知るには、口コミサイトやSNSでの評判をチェックするのが有効です。
ただし、すべての情報を鵜呑みにするのではなく、複数の意見を比較・検討しましょう。
また、可能であれば実際にその会社で働いている知人やOB・OGに話を聞いてみるのも良い方法です。
現場の空気感や上司の人柄、働き方など、外部からは分かりにくい情報を得ることができます。
できること③:転職エージェントや第三者からのアドバイスをもらう
自己判断だけでは見落としてしまう視点を補うために、転職エージェントなど第三者のサポートを活用するのも有効です。
特にキャリアアドバイザーは求人情報だけでなく、社風や働き方、離職率などの内部情報を持っていることも多いため、自分に合う職場を見つけるうえで大きな助けになります。
また、客観的なアドバイスを受けることで、冷静な判断がしやすくなり、次こそは長く働ける職場を見つけやすくなるでしょう。
まだ転職エージェントに登録していない場合、↓の記事でオススメを紹介しています。
ぜひ参考にしてみてください。

まとめ
本日は、転職したばかりだけどもう辞めたい。印象が良くないと分かっていても退職を検討している。という方に転職後すぐに辞められるのかを紹介しました。
- 法律上、退職することは可能
- 明確な退職理由さえあればトラブルの心配も少ない
- 特に新卒・第二新卒などの若手はキャリア影響も少ない
転職後すぐに退職を検討するのは珍しいことではありません。
実際、条件のミスマッチや人間関係のトラブルなど、働いてみなければ分からないことも多くあります。
もし退職を選ぶ場合は、一般的な退職の流れに沿って誠実に対応し、次の職場では長く働けるよう準備をしておきましょう。
今回の経験をきっかけに、自分に合った働き方や職場環境を見つける一歩としてください。
以上、タカヒデでした。